「人材の養成・教育研究上の目的」及び
3つのポリシー

経営学研究科 経営学専攻

人材の養成・
教育研究上の目的

博士前期課程

経営学専攻博士前期課程は、建学の精神である「行学一体・報恩感謝」に則った「理論と実践」を教育理念として、経営分野で指導的役割を果たす研究者や高度専門職業人を養成することを人材養成の目的とします。
そのための教育研究上の目的は、学部で培った「理論と実践」教育を発展させて、企業経営における企画立案・業務遂行・内部統制といったPLAN、DO、SEEの高度な専門教育を行い、個々の学生の能力開発およびキャリアアップ、キャリア転換を支援することとします。

博士後期課程

経営学専攻博士後期課程は、建学の精神である「行学一体・報恩感謝」に則った「理論と実践」を教育理念として、博士前期課程での研究成果を基礎として、経営分野で一層高度の知識をもとに活躍できる研究者や高度専門職業人を養成することを人材養成の目的とします。
そのための教育研究上の目的は、博士前期課程で培った「理論と実践」教育をさらに発展させて、グローバル社会における企業環境の変化に対応してデータサイエンス技術を用いた分析能力とその実践への活用能力の習得を支援することとします。

ディプロマ・ポリシー 
(卒業認定・学位授与の方針)

博士前期課程

経営分野の研究者または高度専門職業人に求められる以下の能力を適切に評価して、総合的な人間力を身につけていると判定した人に修士の学位を授与します。

①

経営に関する高度で専門的な知識・技能を修得している。

②

文献・資料・データの収集力・分析力など、基礎的な研究能力を修得している。

③

企業等の経営の現場において、課題を発見し、情報を収集して、論理的に分析・思考し、解決することができる能力を修得している。

博士後期課程

経営分野の研究者に求められる以下の能力を適切に評価して、総合的な人間力を身につけていると判定した人に博士の学位を授与します。

①

経営に関する高度で専門的な知識・技能と研究能力を修得している。

②

独自性に富む研究成果を生み出し、さらにそれを継続的に深化・発展させることができる。

カリキュラム・ポリシー 
(教育課程編成・実施の方針)

博士前期課程

修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた目標を達成するために、以下のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。

教育内容
①

基礎科目群を核として、その周辺に応用科目群を配置し、経営学を体系的に修得する。

②

演習(ゼミ)及び関連科目(講義・文献研究)によって専門性を深め、基礎的な研究能力を修得する。

③

経営実践科目群により、企業等の課題を解決できる問題解決能力を修得する。

教育方法
①

指導教員を中心とする複数の教員が多角的な視点から研究指導する。

②

修士論文の作成については、複数回の中間報告会を実施し、計画的に進めるよう指導する。

③

実務家等を講師とする実践的な授業科目により、企業等の経営への応用力を高める。

評価

到達目標に応じた学修成果を複数の教員が多面的に評価する。

博士後期課程

修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた目標を達成するために、以下のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。

教育内容

研究活動を通じて、研究者として自立できる研究能力を修得する。

教育方法
①

指導教員によるきめ細かい研究指導と関連領域の教員との研究交流により研究能力を高める。

②

研究成果を学会や専門誌にて公表できるように指導する。

③

事前審査、事前報告会、予備審査、本審査等、多くの段階を経て、博士論文のブラッシュアップを図る。

評価

到達目標に応じた学修成果を複数の教員が多面的に評価する。

アドミッション・ポリシー 
(入学者受け入れの方針)

博士前期課程

日本人か留学生かを問わず、修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるのにふさわしい、以下に掲げる人を受け入れます。

①

経営学または関連諸領域の基礎的な知識を十分修得し、さらに高度なレベルに向かって高い学習意欲を有する人

②

企業、その他の組織の経営者・管理者として、経営実践の最前線で活躍したいと考えている人

③

税理士・会計士、経営コンサルタントといった専門職(プロフェッション)に強い関心のある人

博士後期課程

日本人か外国人かを問わず、修了認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるのにふさわしい、以下に掲げる人を受け入れます。

1.

研究者として自立できる高度な研究能力を身に付けたいと考えている人

2.

大学等の研究機関や企業において継続的に研究活動に従事することを強く希望する人

また、入学にあたり、以下の能力を必要とします。

1.

経営に関する専門的な知識・技能を修得している。

2.

文献・資料・データの収集力・分析力など、基礎的な研究能力を修得している。