3つのポリシー
商学研究科 商学専攻
人材の養成・
教育研究上の目的
博士前期課程
商学専攻博士前期課程は、「行学一体・報恩感謝」の精神に則り、ビジネスの実践的な研究を通して、税理士を始めとする最先端のビジネス・エキスパートを育成すること、さらに現役ビジネス・パーソンのリカレント教育を行うことを人材育成の目的とします。
そのための教育研究上の目的は、流通、マーケティング、会計、金融、租税法、国際ビジネス、ビジネス情報といった商学を構成する領域において、先端的な研究を行うこと、そしてそれに基づいた実践的教育を行うこととします。
博士後期課程
商学専攻博士後期課程は、「行学一体・報恩感謝」の精神に則り、研究者として自立した研究活動またはその他の著しく高度な専門的業務に従事する能力を有する人材の育成を目的とします。
そのための教育研究上の目的は、商学に関する先端的な研究を行うこと、そしてそれに基づき、商学に関する新知識の提示が可能となる実践的教育を行うこととします。
ディプロマ・ポリシー
(卒業認定・学位授与の方針)
博士前期課程
愛知学院大学大学院商学研究科の人材育成目的は、本学の建学の精神である「行学一体」「報恩感謝」の精神に則り、ビジネスの実践的な研究を通じて、税理士などの最先端ビジネス・エキスパートの育成およびビジネス・パーソンのリカレント教育に努めることです。
高い倫理性と豊かな人間性を持ち、ビジネスに関する高度な専門知識を身につけ、ビジネス・エキスパート、研究者、教育者として社会に主体的に貢献する人を養成します。
以上を踏まえたうえで、各課程においてつぎの学位授与基準を設けています。
本研究科所定の課程を経て学位論文を提出した者で、広い視野に立って精深な学識を修め、かつ、商学に関する研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を有すると判定された者に修士号を授与します。
博士後期課程
本研究科所定の課程を経て学位論文を提出した者で、商学分野において新知識を提示し、かつ、研究者として自立した研究活動またはその他の著しく高度の専門的業務に従事しうる能力およびその基礎となる豊かな学識を有すると判定された者に博士号を授与します。
カリキュラム・ポリシー
(教育課程編成・実施の方針)
博士前期課程
教育内容
学生が広い視野に立って基礎的な研究能力と高度な専門的職業能力を修得できるように、7つの専門分野を設定しています。すなわち、流通、マーケティング、会計、金融、租税法、国際ビジネス、ビジネス情報です。これら7つの分野において講義科目と演習科目を設置しています。
加えて、外国語文献の読解能力を修得することを目的とした外国文献研究科目と、主に実務能力を修得することを目的とした特殊講義を設置しています。
教育方法
講義科目では、各専門分野を細分化した科目群を設置し、それらの履修を通じて基礎的な研究能力を身につけ、学位論文執筆で必要となる広い視野に立った精深な学識を修得します。
演習科目では、専修科目について、指導担当教員のアドバイスのもと、商学に関する研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を身につけ、学位論文執筆のための専門的な研究能力を修得します。
外国文献研究科目では、研究に必要な文献読解能力を複数の教員の指導のもと修得します。
特殊講義科目では、実務家や要職経験者による講義を通じて、高度の専門性を要する職業等に必要な能力を向上させます。
その他に、学位論文の作成では、研究経過報告書および修士論文作成計画書の提出を通じて、研究計画を具体化し、研究活動を進めます。そして、学位論文の中間報告会において指導担当教員以外の教員によるアドバイスを受けることで、広い視野にたった研究能力と高度な専門的職業能力を修得する機会を設けています。
評価
各担当者が授業への取組み状況、レポート、研究発表、修士論文などに基づき学修成果を評価します。
博士後期課程
教育内容
商学に関する様々な分野において研究指導を設定し、指導担当教員による個別の指導により、大学院生が学位論文作成と学位取得を達成できるように支援しています。また、幅広い学識を得てもらうために、上記分野に関する講義科目も設置しています。
教育方法
専修科目を選択し、研究指導担当教員による個別指導を受け、商学分野における新知識の提示が可能な学位論文の執筆を行います。また、学位論文の作成のための研究経過などを記載した研究経過報告書の作成を通じて、研究計画を具体化し、研究活動を進めます。
講義科目を受講することで、専修領域以外の商学に関する知識を学び、幅広く豊かな学識を修得し、新知識の提示に役立てます。
その他に、博士候補者試験を行い、学位にふさわしい外国語能力を有することを確認します。また、学位論文の予備審査、報告会を実施し、学位取得のためのアドバイスを受けることで、より完成度の高い学位論文を完成させます。
評価
到達目標に応じた学修成果を多面的に評価します。
アドミッション・ポリシー
(入学者受け入れの方針)
博士前期課程
商学研究科は、本学の建学の理念、本研究科の教育方針を理解し、つぎの目的意識を持つ人を求めます。
商学専攻分野における基礎的な研究能力を修得したい人
公認会計士・税理士・租税や財務に携わる公務員といった職業会計人を目指す人
高い問題解決能力の獲得を目指すビジネス・パーソン
また、入学前に修得しておくべき知識の内容と水準は、以下の通りです。
商学分野の学修に必要な学士課程水準の知識・理解力・技能を有していること。
希望する専修科目分野について、論理的に考察し、自らの考えを、他者が理解可能なように表現することができること。
主体的に高度な専門的知識や職業上の新しい知識を修得することを目指し、専門知識をもって社会に貢献する意欲を有していること。
博士後期課程
商学研究科は、本学の建学の理念、本研究科の教育方針を理解し、つぎの目的意識を持つ人を求めます。
商学専攻分野における自立した研究者を目指す人
著しく高度な専門的業務に従事することを目指すビジネス・パーソン
また、入学前に修得しておくべき知識の内容と水準は、以下の通りです。
希望する専修科目分野について、研究活動を進めるのに必要な知識・理解力・技能を有していること。
希望する専修科目分野について、論理的に考察し、自らの考えを、他者が理解可能なように表現することができること。
優れた修士論文もしくはそれに準ずる課題を作成していること。
英語の読解や論述について基礎的な能力を有していること。
主体的に高度な専門的学術研究を行い、研究活動を通じて社会に貢献する意欲を有していること。
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