教員名	研究テーマ	主な担当科目
青木　均　教授	流通の社会における役割と流通機関	流通・マーケティング論研究（Ⅰ）（流通論） 小売の様々な活動と社会的役割と流通機関について院生には流通論の主要内容を理解してもらう。
脇田　弘久　教授	マーケティングの研究	流通・マーケティング論研究（Ⅱ）-1（マーケティング論） 企業のマーケティング活動をマネジリアル・マーケティングを中心に考察する。生活者の視点からもそのマーケティング活動を分析する。
秋本　昌士　教授	モノが売れる（売れ続ける）しくみのつくりかた	流通・マーケティング論研究（Ⅱ）-2（マーケティング論） マーケティングとは、「製品やサービスが売れる（売れ続ける）しくみづくり」のことである。現在、あらゆる市場が成熟化し、単に「よいもの」を作るだけでは売れないという状況にある中で、モノやサービスの「売れる（売れ続ける）しくみづくり」としてのマーケティングは、業界を問わず多くの企業にとってますます重要になってきている。 この講義では、マーケティング論の体系のうち、次にような内容について学ぶ。 ・マーケティングとは何か。 ・マネジリアル・マーケティングの主要論点のうち、セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング、マーケティング・リサーチ、戦略的マーケティングと競争環境への対応、製品のマネジメントに関する理論と概念。
吉田　聡　教授	ビジネス情報論（情報システム）の演習	流通・マーケティング論研究（IX）（e-ビジネス論） 社会やビジネスで活用されるインターネット技術や情報システムについて理解する。また、実際の活用例として、eビジネスやPOSシステムなどのしくみを理解する。
城　隆　教授	貿易制度の変遷 －マクロの視点から－	国際ビジネス論研究（Ⅰ）（貿易制度論） 国家間の取引である貿易は、今や当該国の経済や国民生活にとってなくてはならない経済活動である。明治維新後に近代的な貿易に参加した日本であるが、国内産業育成のためには外国製品に頼らなければならず、輸入活動によってこれらを調達しなければならなかった。さらに、こうした輸入活動を円滑に進めるためには、輸入代金としての外貨が必要であり、いきおい外貨を獲得するために輸出活動も推し進めなければならなかった。こうした輸出入の貿易活動を繰り広げられるために、その活動を支えるための諸制度が整備されていった。こうした制度は国内だけでなく、広く国際的な制度としても確立されてゆく。そこでこの講義では、輸出入の貿易活動を支える諸制度について、その変遷を論究してゆく。
梶浦　雅己　教授	国際ビジネスの概要を学ぶ	国際ビジネス論研究（Ⅳ）（ビジネス戦略） 国際ビジネスの基礎的な事項を習得し、大学院レベルの研究調査に応用できるようにする。
伊藤　徳正　教授	国際会計と国際会計基準	会計学研究（Ⅱ）（国際会計基準論） 国際会計の目標は「どこの国で作られたものであっても、国際的に理解され、情報の利用者が適切な判断と意思決定ができるような会計情報をつくりだし、伝達すること」である。その会計情報は「一組の国際的な会計基準」に基づいて作成される必要がある。その一組の国際的な会計基準として開発されているのが国際財務報告基準である。この講義では、会計の国際化の必要性、各国の会計システムの個別・比較研究を取り扱う。
中山 重穗　教授	財務諸表作成および読解にかかわる専門知識の修得	会計学研究（Ⅴ）（会計制度論） 財務報告は、企業の経営成績、財政状態およびキャッシュ・フローの状況といった財務情報を企業外部の利害関係者に伝達するために行われる。財務情報の伝達のために利用される財務諸表はルールにしたがって作成される。会計制度論では、財務諸表の作成にかかわるルールとその背景にある会計理論について学ぶ。
川井　和子　客員教授	租税法学総論	租税法研究（Ⅰ）（租税法実務） 私たちの生活は、税との関わりなしにはあり得ない。税理士を目指す場合のみならず、租税法の基本原理とは何かについて考えることはきわめて重要である。本講義の位置づけは「租税法総論」であり、租税法の導入部分として考えている。したがって、法人税法や所得税法といった租税実体法を研究していく上での前提とされるものであるといえる。租税の原則、租税法の基本原則（租税法律主義・租税公平主義）の概念、意義、内容、機能を研究し、その阻害要因について考察する。以上により、問題意識の涵養を図り、論理的思考を養成する。そして、租税法の解釈・適用能力を修得することを目指す。
四方田　彰　客員教授	租税法事例研究	租税法研究（Ⅰ）（租税法実務） 租税法研究において、関係法令の成り立ちや改正の経緯を明らかにすることは必要不可欠であるが、事例研究において最も重要なポイントは、判例や裁決例を通じ、そこで得られた知見や内在する問題点を明らかにすることにある。そこで本講義では、租税法に関する重要判例や裁決例を中心に取り上げ、類似事例との比較研究を行うことで、論理的な思考力の修得を目的とする