愛知学院大学

商学研究科 教員紹介

教員名 研究テーマ 主な担当科目
 眞 客員教授 まちづくりと中小企業集積の活性化の研究 流通・マーケティング論研究(Ⅰ) (流通論)
商、商業、配給、流通、マーケティングの概念を検討する。また、商業を歴史的、経済発展段階、社会経済的および個別経済的観点から考察する。さらに、現状分析により商業の実態を把握したい。
脇田 弘久 教授 マーケティング論の研究 流通・マーケティング論研究(Ⅱ)A(マーケティング論)
企業のマーケティング活動をマネジリアル・マーケティングを中心に考察します。生活者の視点からもそのマーケティング活動を分析します。
中野 健秀 准教授 ビジネスに役立つデータ分析基礎 流通・マーケティング論研究(Ⅵ)A(データ分析)
統計の基礎を理解し、ビジネスデータを分析する力を身につけビジネスデータ分析の目的と全体像を理解することを念頭に、そのために必要な手法と知識を取得する。
青木 均 教授 小売業態の生起・発展に関する研究 流通・マーケティング論研究(Ⅷ)(小売経営論)
スーパーマーケットやコンビニエンス・ストアなどの小売業態がどのように生まれ,それがどのように発展してきたのかについて,歴史研究や理論研究を展開している。とくに小売業態の国際移転に焦点を当てている。
多和田 眞 教授 国際貿易 国際ビジネス論研究(Ⅱ)A(貿易政策)
国際貿易について伝統的な比較優位論に基づく貿易のパターンおよび貿易利益について学び、それを基に製品の差別化による不完全競争から生じる産業内貿易というより現代的な貿易論について学ぶ。更に、戦後の日本の貿易政策を戦後の世界の貿易体制の中で捉え、日米間の貿易や日本とアジアの貿易の推移を見ていくことで、近年の地域間自由貿易協定のあり方について考えていく。
梶浦 雅己 教授 国際ビジネスとマーケティング諸課題 国際ビジネス論研究(Ⅳ)(ビジネス戦略)
国際ビジネスにおける戦略ケースを掘下げる。今世紀に入り、メーカー系多国籍企業は各種の戦略(マーケティング、競争戦略)を展開しているが、それらについて学んでいくことになる。
内田 滋 客員教授   金融論研究(Ⅱ)A(金融政策)
本科目Aは、大学院博士前期課程の大学院学生を対象に金融政策の基礎から応用について、先ず金融の制度や政策を含めた多角的視点とりわけ制度的側面を中心に学習することをねらいとする。
岡田 義昭 客員教授 国際金融の理論的・実証的研究 金融論研究(Ⅲ)(国際金融論)
近年金融のグローバル化の進展とともに国際通貨金融事象は複雑化し、したがってそうした動きの本質を体系立って理解するエクスパティーズがビジネスでは一層重要となった。本講義では国際金融を多方面から研究する。
田畑 康人 教授 現代社会におけるリスク・不確実性と保険 金融論研究(Ⅳ)(保険論)
保険理論の基礎から始め、日米欧の保険市場の比較と保険企業の対応を研究していく。そこでは最先端の経済理論(リスクの経済学)の成果も援用しながら、現実の世界を分析する能力を身につけることを心掛けたい。
佐藤 倫正 教授 資金会計の国際展開 会計学研究(Ⅰ)A(財務会計論)
財務会計の新しい概念フレームワークを検討する。ロンドンの国際会計基準審議会(IASB)は、2008年に、アメリカの財務会計基準審議会(FASB)と共同で、「財務諸表の表示に関する予備的見解」と題する討議資料を公表し、財務三表の連携を提言した。また、新概念フレームワークの「財務報告の目的」に関する 「公開草案」で企業主体説への移行を宣言した。2010年の概念フレームワークの「最終版」にこれらは反映された。じつは、その動向の中には日本発の資金会計論が大きく反映されている。その内容と経緯を検討し、今後の動向を展望する。
中山 重穗 教授 会計学の基本問題を考える 会計学研究(Ⅴ)A(会計制度論)
会計制度設計のバックグラウンドにある会計思考を学ぶ。
川井 和子 客員教授 租税法学総論 租税法研究(Ⅰ)A(租税法実務)
私たちの生活は、税との関わりなしにはあり得ない。したがって、会計専門職を目指す場合のみならず、租税法の基本原理とは何かということを考えることはきわめて重要である。本講義の位置づけは「租税法総論」であり、租税法の導入部分として考えている。したがって、法人税法や所得税法といった租税実体法を研究していく上での前提とされるものである。租税法の基本原則(租税法律主義・租税公平主義)の概念、意義、内容、機能を研究し、その阻害要因について考察する。これらを踏まえて租税法規の解釈適用能力を修得することを目指す。※そのために、予め租税法及び会計学等の基礎知識を有すること。
細川 潔 客員教授 税制改革の潮流 租税法研究(Ⅳ)A(租税制度)
租税は政府・財政の運営に欠かせないものであり、公共サービスのコストを賄う財源確保のため租税制度が確立されています。しかし租税制度を構成するそれぞれは経済情勢に左右されるほか、投資や貯蓄の推進、福祉政策との関わり、業界団体などの意向、国民生活への影響など様々な要素が絡み合って出来ています。その結果、現在の租税制度は「公平・中立・簡素」とは隔たりが出てきており、不公平、複雑性を内包したものとなっています。租税制度の改革・見直しは常に行われています。改革、見直しの過程を歴史的推移として捉え その背景や影響を総合的にみていくことで今後の租税制度に求められる要素を考えます。
酒井 邦雄 教授 市場経済における政府の役割 経済学研究(Ⅰ)A(産業政策)
市場は完全競争市場において効率的である。従って、基本的には資源配分は市場を用いて行われる。しかし、現実の市場は完全競争市場ではなく、市場の失敗があり、不完全競争市場がある。このとき、政府が経済活動に介入する必要がある。この政府介入の理由と、その具体的な政策およびその効果を理論的に、実証的に明らかにする。
後藤 俊明 教授 ヴァイマル期ドイツの歴史的展開(1918-1933年) 経済学研究(Ⅱ)A(社会経済史)
本講義では、20世紀前半のドイツ現代史を政治、経済、文化・思想を統合的に捉える、すぐれて政治社会史的な方法にもとづいて講義します。今年度は、ヴァイマル共和国(1918~1933年)の成立前夜と初期の政治、社会、経済の展開過程を対象とします。
渡邉 隆俊 教授 数量的経済分析の手法を学ぶ 経済学研究(Ⅲ)A(計量分析)
数量的に経済現象を分析する方法は多々があるが、そのうち最も基本的な方法が本講義で扱う計量経済学であるといっても過言ではない。経済分析を行う際には、理論的あるいは実証的なアプローチに大別できるが、計量経済学にも両者が存在する。本講義においても、理論面・実証面の両者を踏まえた計量経済学の様々なトピックスを取り上げ、その知識の獲得に加えて、実際に計量経済モデルを作成して、数量的な実証経済分析方法の基礎を身につけることを目的とする。
神田 真秋 特任教授 政治と経済・社会との関わりを探る 特殊講義(Ⅰ)A(地域社会マネージメント)
その時どきの社会問題を取り上げ、それを検討することで、「ものごとの本質は何か」を見極め、広く政治、経済、社会の実相を探る。
田尾 雅夫 客員教授 経営学の基本的な理解 経営学研究(Ⅰ)A(経営学)
経営学の基本的な概念や方法論を学ぶ。